タウンページデータベースに登録されているスポーツクラブの件数は、厚生労働省が「健康づくりのための運動指針2006」を定めた2006年から2011年にかけ、1,751件から4,092件と、実に2倍以上に伸びた。人口10万人当たりの件数では、長野県（4.97件）がトップで、鳥取県（4.75件）、宮崎県（4.41件）、愛媛県（4.26件）、滋賀県（4.04件）と地方都市が続き、東京都は3.65件で10位という結果が判明。
また、スポーツクラブの登録件数の増加に対し、総務省の「家計調査（2011年）」を参考に、施設使用の支出が多い地域を調べたところ、川崎市（11,875円）・横浜市（7,591円）の神奈川県勢が1位、2位を記録。
3位以降は鹿児島市（6,884円）、さいたま市（6,498円）、松山市（6,114円）と続く。少なかったのは、佐賀市（711円）、和歌山市（1,031円）、青森市（1,213円）、徳島市（1,392円）、甲府市（1,478円）という順になる。川崎市の支出額は、佐賀市の16.7倍にも昇るという事実が分かった。
