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「国産ワイン」と「日本ワイン」の違いを知っていますか?

ワイン イメージ(c)Getty Images
2016年3月8日(火) 18時00分
ワイン イメージ(c)Getty Images
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国税庁が『日本ワインシンポジウム』を開催
国税庁が『日本ワインシンポジウム』を開催
国税庁長官の中原広氏
国税庁長官の中原広氏
「日本ワイン」の表示ルールについて
「日本ワイン」の表示ルールについて
「日本ワイン」の表示ルールについて
「日本ワイン」の表示ルールについて
「日本ワイン」表示ルール設定の背景について
「日本ワイン」表示ルール設定の背景について
八原正夫氏(国税庁 課税部 酒税課長)
八原正夫氏(国税庁 課税部 酒税課長)
「日本ワインへの注目」について
「日本ワインへの注目」について
「日本ワインの課題」について
「日本ワインの課題」について
宇都宮仁氏(国税庁 課税部 鑑定企画官)
宇都宮仁氏(国税庁 課税部 鑑定企画官)
大橋健一氏の基調講演の様子
大橋健一氏の基調講演の様子
大橋健一氏の基調講演の様子
大橋健一氏の基調講演の様子
大橋健一氏の基調講演の様子
大橋健一氏の基調講演の様子
大橋健一氏の基調講演の様子
大橋健一氏の基調講演の様子
大橋健一氏(マスター・オブ・ワイン/株式会社山仁酒店 代表取締役)
大橋健一氏(マスター・オブ・ワイン/株式会社山仁酒店 代表取締役)

 3月8日、都内にて『日本ワインシンポジウム』が行われ、「日本ワイン」の魅力や課題、可能性などが語られた。

 同イベントでは、国税庁長官の中原広氏が主催者として挨拶を行ったのち、国税庁課税部の八原正夫氏(酒税課長)が「ワインの表示ルール」について説明を行った。

 八原氏は、昨年の10月30日より、新しいカテゴリーとして「日本ワイン」の表示ルールが定義されたことを紹介。

 国産ブドウのみを原料とし、日本国内で製造された果実酒を「日本ワイン」と定義し、海外の原料を使った他のワインと、明確に区別できるようにしたことを伝えた。

 さらに、日本ワインに限り、産地名、ブドウ品種、収穫年を、一定のルールに基づいて、ラベルに表示できるようにしたことも説明した。

 また、これまでは、国産ブドウのみを原料にしたワインと、それ以外を原料にしたワイン(輸入濃縮果汁、輸入ワイン、海外原料などを使用したワインなど)の両方を「国産ワイン」と表示しており、区別がつきにくいことが、消費者の間で問題になっていたため、「日本ワイン」の表示ルールを制定したことも伝えた。

 続いて、国税庁課税部の宇都宮仁氏(鑑定企画官)が、国内外で「日本ワイン」に注目が集まっていることを紹介。

 そのうえで、宇都宮氏は「日本ワインには、まだまだ課題があると考えています」と言い、ワイナリーとブドウ農家の分業、醸造用ブドウ栽培とワイン醸造の歴史の短さ、醸造用ブドウの不足、コスト高、新規参入者への支援が必要なことを指摘していた。

 このあと、ワイン業界で最高位の資格「マスター・オブ・ワイン(MW)」に合格した、大橋健一氏(株式会社山仁酒店・代表取締役)による、基調講演がスタート。

 大橋氏は、自身の経験を踏まえながら、日本ワインの可能性について持論を語り、「Reliability(高い信頼性の確保)」「Absolute value(絶対価値)」「Sales increase(売上げ向上)」の3つをしっかり理解して、日本ワインの戦略を立てていくことが大切だと熱弁。

 そして、大橋氏は「必ず、落とし穴を考えてください。私たち自身が、ポジティブな面、ネガティブな面をきっちりわかって、自分らの悪いところも、良いところも堂々と言える。これは、国内国外に関わらずです」と強く伝えていた。

《ダイエットクラブ編集部》
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