これは両社が運営する4サイト「病院・お薬検索QLife」、「院長jp」、「ナース専科コミュニティ」、「ココヤク」の会員に対するWebアンケートによるもので、インターネットによる医薬品販売について、「全面的に解禁すべき」が20.1パーセント、「一部解禁すべき」が63.6パーセント、「全面的に禁止すべき」が16.3パーセントという結果になった。「一部解禁すべき」の中でも意見は分かれており、この問題における全体的なコンセンサスを得ることの難しさが明らかになった。
患者のうち、「全面的に解禁すべき」との回答は約32パーセントと、医療者の同意見の倍以上となっている。医療者の中では、約16パーセントの医師・薬剤師が「全面解禁派」だが、看護師は10パーセント弱にとどまった。処方や手渡し・情報提供など直接的に医薬品に関与する「医師」「薬剤師」よりも、間接的に関与する「看護師」の方が解禁には慎重であることが分かった。
